ジェイ・ユーラス・アイアール株式会社

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リーダーシップチーム

企業のIR活動の重要性はますます高まっております。

平時・有事を問わず、各企業のIRニーズにあった解決策を提示し、その実行を支援する弊社のリーダーシップチームの知見と能力を是非ご活用ください。

岩田　宜子岩田　宜子　
（いわた　よしこ）
取締役会長

略歴

  • 米系銀行の東京支店にて、外国為替、融資、さらにALM分析、リスク管理計画など多岐にわたる業務を経験の後、米系大手カード会社に入社。当カードの国内におけるシェア拡大、さらに世界に先駆けての国内決済センターの立ち上げ、ICカード実験に参加する。
  • 1992年よりIR業界でのキャリアを開始、1994年12月米国IRコンサルティング会社、テクニメトリックス（現、トムソン・ファイナンシャル）の東京支社開設に伴い、同社に入社。市場を意識したIR活動を日本で初めて提案。同社を退社するまで、日本・韓国担当シニア・ディレクターを務めた。同社で担当した企業数は100社を越え、現在IR先進企業と呼ばれているほとんどの企業を顧客とした。
  • 同社の日本企業チームの有志で、日系初のグローバル・IRコンサルティング会社、ジェイ・ユーラス・アイアール株式会社を設立。今までの経験を活かし、日本に軸足を置いた本格的なIRコンサルティングビジネスを展開する。現在、上場企業はもちろん、新興企業、上場前企業を顧客とする。
  • 東証優良企業選定委員〈2007年より2011年まで〉、日本IR学会理事
  • 2013年10月、経産省では、「日本再興戦略-JAPAN is BACK-」における対内直接投資研究会を発足し、その委員に選ばれる。
  • 桜蔭高等学校卒業
  • 慶応義塾大学経済学部卒業
  • 2016年 京都大学にて博士号(経済学）取得

主要著書・論文

  • 欧米に遅れる日本企業の資金調達　［ハーバード・ビジネス・レビュー 1992年11月］
  • アナリスト評価機関の設立を　［東洋経済別冊 1994年］
  • 日本企業によるIR活動の現状と今後の課題　［商事法務 1996.11.25号］
  • 株価左右するIR活動－国際優良銘柄の条件に、株主総会対策で効果　［日経金融新聞 1997年2月］
  • 日本における議決権行使システムの問題と改善提案　［商事法務 2000.3.5号］
  • 新世紀マネージメント-市場に真摯なIR、情報開示ポリシー作りの３原則　［日経ビジネス 2000.11.6号］
  • 投資家・アナリストの共感をよぶIR　［共著、東洋経済新報社 2001年1月］
  • 『株式公開実務ガイド』第６章「公開前後のIRについて」　［中央経済社 2003 年］
  • 『目からうろこ』シリーズ｢企業統治開示の新潮流」 　［全８回執筆（日経新聞 2010年8月）］
  • 『なるほど投資講座』シリーズ「企業統治開示の最新事情」　［全４回執筆（日本経済新聞 2011年8月）］
  • ファンドマネージメント大全 ～資産運用会社の経営と実務～　［IRパートを執筆（同友館 2013年12月）］
  • スチュワードシップ・コードとコーポレートガバナンス・コード ～日本企業への影響とIR活動～　［代表執筆（同友館 2014年12月）］
  • 中長期投資家を納得させる ～ コーポレート ガバナンス・コードのIR対応　［中央経済社 2015年11月］
  • 取締役会評価の現状と今後の課題　［商事法務 2262号 2021年］
  • 議決権行使結果の分析と機関投資家への対応のポイント　［商事法務 2294号 2022年］

など

その他、日本IR協議会刊行誌に「パワーアップする日本の経営陣」、「西暦2000年のIR」、「IT時代を意識する米国」、また、東証マザーズメールマガジンにて「IR基礎編」、2017年12月、19年7月および11月に商事法務「取締役会評価の現状分析と今後の課題」（共著）など、IRガバナンス関連の記事を数多く執筆する。

高山　与志子高山　与志子　
（たかやま　よしこ）
副会長
ボードルーム・レビュー・ジャパン株式会社 代表取締役

略歴

  • 1987年、メリルリンチ証券会社ニューヨーク本社投資銀行部門に入社。ニューヨーク、ロンドン、東京にて、日本企業の国内外での資金調達、M&Aなどに関するアドバイスを行う。トムソン・ファイナンシャル・インベスター・リレーションズを経て、2001年から、ジェイ・ユーラス・アイアール㈱にて、、コーポレート・ガバナンス、及び、ＩＲ活動に関するコンサルティングを行う。2015年、日本初の取締役会評価の専門会社であるボードルーム・レビュー・ジャパン株式会社を設立、代表取締役に就任。数多くの日本企業の取締役会評価を支援。 また、金融庁の有識者会議のメンバーとして、コーポレートガバナンス・コード、および、スチュワードシップ・コードの改訂作業に携わる。
  • 日本コーポレート・ガバナンス・ネットワーク理事 （現任）
  • 金融庁・東京証券取引所 「スチュワードシップ･コード及びコーポレートガバナンス・コードのフォローアップ会議」メンバー （現任）
  • 内閣府・経済産業省・ISO「「ISO/PC 337（ジェンダー平等の推進及び実施のガイドライン）国際委員会」日本代表メンバー（現任）
  • 金融庁「金融審議会公開買付制度・大量保有報告制度等ワーキング・グループ」委員（現任）
  • 金融審議会「公開買付制度・大量保有報告制度等ワーキング・グループ」メンバー（現任）
  • 経済産業省・東京証券取引所 「なでしこ銘柄選定基準検討委員会」委員 （2014年度－2022年度）
  • 金融庁「スチュワードシップ・コードに関する有識者検討会」メンバー（2017年、2019-2020年）
  • 国際コーポレート・ガバナンス・ネットワーク（ICGN)理事（2010年-2015年）
  • 東京大学経済学部卒、エール大学経営大学院卒 MBA 取得。東京大学大学院人文社会系研究科博士課程修了、博士号取得（社会情報学）。

主要著書・論文

  • 社外取締役のすべて － 役割は何か/担い手は誰か　［共著、東洋経済新報社 2004年］
  • 株主が目覚める日 － コーポレート・ガバナンスが日本を変える　［共著、商事法務 2004年］
  • 機関投資家対応 IR・株主総会マニュアル　［共著、中央経済社 2007年］
  • 取締役会評価とコーポレート・ガバナンス ─形式から実効性の時代へ─　［商事法務 2043号 2014年］
  • 座談会 取締役会評価によるガバナンス の実効性確保に向けて〔上〕　［商事法務 2049号 2014年］
  • 座談会 取締役会評価によるガバナンス の実効性確保に向けて〔下〕　［商事法務 2052号 2014年］
  • スチュワードシップとコーポレートガバナンス　［共著、東洋経済新報社 2015年1月］
  • 取締役会評価の目的・プロセス・開示　［ビジネス法務 2015年4月号］
  • 取締役会評価の実際と課題　［証券アナリストジャーナル 2015年11月号］
  • 取締役会評価の現状と課題～コーポレートガバナンス・コード施行後の2年間を振り返って～　［Disclosure & IR 2017年11月号］
  • 日本企業における取締役会評価の現状と今後の課題 『バックキャスト思考とSDGs/ESG投資』　［同文館出版 2019年2月］
  • 座談会　役員報酬決定・開示の論点　［企業会計 71巻7号 2019年7月］
  • 取締役会評価のすべて - 取締役会の実効性を高めるための実務と課題 -　［中央経済社 2020年1月］
  • サステナビリティ経営と取締役会〔上〕〔下〕　［商事法務 2267号 2268号 2021年］
  • 環境・社会の課題に対する企業の取組みと投資家との対話 　［商事法務 2268号 2021年］
  • 取締役会の構成に対する考え方 ─取締役会の実効性向上に向けて─　［商事法務 2270号 2021年］
  • 取締役会評価：日本における評価の進展と課題「ESGカオスを超えて　～新たな資本市場構築への道標～　［中央経済社　2022年5月］
  • 独立社外取締役の機能強化とそれを支える仕組み　［証券アナリストジャーナル 2022年4月号　］
  • 取締役会評価：日本における評価の進展と課題 「カオスを超えて　～新たな資本市場構築への道標～」　［中央経済社　2022年5月］
  • 取締役会評価の考え方・進め方　［旬刊経理情報 1667号（2023年2月1日）］
  • 人的資本と取締役会の取り組み：日米企業における監督体制 『[実践]人的資本経営』　［中央経済社　2023年4月］
  • 取締役会の実効性と社外取締役に対する評価の考え方　［商事法務 2342号（2023年11月15日）］

など

田中　康雅田中　康雅　
（たなか　やすまさ）
代表取締役社長

略歴

  • 1992年住友信託銀行（現三井住友信託銀行）入社。ホールセール（法人）、リテール（個人）の営業やホールセール企画部門等を経て、2001年証券代行部門へ異動。以来、20年超に渡り、東京と大阪を拠点として証券代行業務に従事し、株式実務や株主総会のサポートに携わる。
  • 数多くの企業再編や増資・株式分割等の資本政策、IPO準備等における株式実務のアドバイスに加え、株主総会の位置づけや運営が大きく変化する中で、株主総会の議長向け勉強会（レクチャー）や年間に数十社のリハーサルにおける助言等を通じて、株主との対話も意識した円滑な株主総会運営にも貢献。
  • 2006年には、法務コンサルタントとして東京株式懇話会のアドバイザーにも就任し、上場企業の株式担当者と様々なテーマで情報提供や意見交換、助言等を実施。
  • 2015年コーポレートガバナンス・コードの制定後は、ガバナンスや役員報酬等に関する助言、投資家との対話に関するコンサルティング、人的資本をはじめとするサステナビリティ対応に関する助言など、数多くの上場企業の取締役会および経営陣に対する支援を行う。
  • 2019年7月証券代行部副部長、2021年7月理事証券代行営業第二部長等の経歴を経て、2023年4月にジェイ・ユーラス・アイアール株式会社代表取締役社長に就任。
  • 桐蔭学園高等学校卒業
  • 早稲田大学政治経済学部卒業

鈴木　紀子鈴木　紀子　
（すずき　のりこ）
ディレクター

略歴

  • 2002年ジェイ・ユーラス・アイアール（株）入社。機関投資家データベース構築プロジェクトに従事し、国内・海外株主判明調査や機関投資家へのヒアリングなどの調査・分析に携わる。買収防衛策導入・更新やプロクシーファイト、TOB等の株主総会支援に加え、海外企業の日本におけるIR、日本企業の海外IRにおける支援業務等を数多く担当。投資家と企業との対話の現場に多く接した経験から、投資家目線でのコーポレート・ガバナンスに関する知見を活かし、企業におけるコーポレートガバナンス・コード対応や取締役会評価の支援も実施。
  • 津田塾大学学芸学部国際関係学科卒業

主要著書・論文

  • 機関投資家対応IR・株主総会マニュアル　［共著、中央経済社 2007年］
  • スチュワードシップ・コードとコーポレートガバナンス・コード ～日本企業への影響とIR活動～　［共著、 同友館 2014年］
  • コロナ禍の影響で絶対値を算出できないとしても　～業績予想の開示内容を国内外の事例から考える～　［旬刊経理情報 1587号 2020年］
  • コロナ下の事例で考える期中に業績予想を修正する際の留意事項　［旬刊経理情報 1601号 2021年］
  • サステナビリティ経営と取締役会〔上〕〔下〕　［商事法務 2267号 2268号 2021年］
  • 議決権行使結果の分析と機関投資家への対応のポイント　［商事法務 2294号 2022年］
  • アクティビスト対応の実務　［中央経済社 2024年4月］

など

宮地　真紀子宮地　真紀子　
（みやじ　まきこ）
ディレクター

略歴

  • 大手総合電機メーカー入社後、米国におけるＩＲ・SEC対応、上場子会社における連結決算・事業計画等に携わる。
  • 2005年ジェイ･ユーラス･アイアール㈱入社。国内・海外株主判明調査のほか、機関投資家の意識調査を企画・運営するなど、日本企業のIRの現状と内外機関投資家による認識との格差を主軸としたコンサルティングを展開する。また、大型企業合併・買収防衛等に関わる株主総会支援、TOB支援、アクティビスト対策・企業防衛、等数多くの案件にプロジェクトマネージャーとして参画。株主との対話の観点からコーポレート・ガバナンスに関する経験・知見を深め、企業へのコンサルティングを提供。2014年の日本における本格的な取締役会評価第一号企業から評価に参画、以降ジェイ・ユーラス・アイアールが支援する取締役会評価の支援全般に携わる。
  • 東京大学経済学部経済学科卒業

主要著書・論文

  • 機関投資家対応 IR・株主総会マニュアル　［共著、中央経済社 2007年］
  • スチュワードシップ・コードとコーポレートガバナンス・コード ～日本企業への影響とIR活動～　［共著、 同友館 2014年］
  • サステナビリティ経営と取締役会〔上〕〔下〕　［商事法務 2267号 2268号 2021年］
  • 取締役会の実効性と社外取締役に対する評価の考え方　［商事法務 2342号（2023年11月15日）］
  • アクティビスト対応の実務　［中央経済社 2024年4月］

など

原山　真紀原山　真紀　
（はらやま　まき）
ディレクター

略歴

  • 大手流通企業を経て、2010年ジェイ･ユーラス･アイアール㈱入社。日々のIR活動に関する細やかな支援、国内・海外株主判明調査や機関投資家へのヒアリングなどの調査・分析、海外IR/SR支援、経営陣向けIRセミナー、社外取締役との対談などを実施。また、プロクシファイト、TOB等の株主総会支援、アクティビスト対策支援等を提供。ジェイ・ユーラス・ニューズレターにて、日本企業の決算説明会に関する毎年のレポートを担当。
  • 学習院大学法学部政治学科卒
  • 青山学院大学大学院国際マネジメント研究科卒、経営管理修士（MBA）取得

主要著書・論文

  • スチュワードシップ・コードとコーポレートガバナンス・コード ～日本企業への影響とIR活動～　［共著、 同友館 2014年］
  • コロナ下の事例で考える期中に業績予想を修正する際の留意事項　［旬刊経理情報 1601号 2021年］
  • 海外機関投資家に株式を『持ち続けてもらう』ために　［中央経済社 企業会計 Vol.75 No.3 2023年］
  • アクティビスト対応の実務　［中央経済社 2024年4月］

など

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